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借用書の書き方を2026年版で解説!必須項目・収入印紙・手書きの注意点を徹底解説

八木 沙世 八木 沙世 • 更新: • 公開: • 読了約 21 分
目次

友人や親族など、個人間でお金を貸し借りするときに作成しておきたいのが「借用書」です。しかし、いざ作ろうとすると、貸主と借主の氏名、借入金額、返済期限、利息、署名押印など、何をどこまで記載すればよいのか迷う人も少なくありません。収入印紙が必要なのか、手書きでも法的効力があるのか、無料テンプレートを利用しても問題ないのかといった疑問も生じます。

2026年11月現在、借用書は個人間の金銭消費貸借契約を証明する重要な書類です。書式そのものに厳格な決まりはありませんが、記載内容が曖昧だったり、返済条件について双方の認識が食い違ったりすると、返済トラブルにつながる可能性があります。ここでは、実際に使える借用書の見本を交えながら、法的効力、収入印紙の金額、手書きの方法、公正証書との違いまで詳しく解説します。

【基本知識】借用書とは?金銭消費貸借契約書との違いと法的効力

借用書の書き方

借用書とは、お金を借りた事実や返済する約束を記録し、貸主と借主の間で確認するための書類です。友人、親族、知人など、金融機関を介さない個人間のお金の貸し借りでも利用できます。

法律上、金銭の貸し借りは「金銭消費貸借契約」と呼ばれます。民法587条では、借主が金銭を受け取り、同じ金額の金銭を返すことを約束することで契約が成立するという基本的な仕組みが定められています。

また、民法587条の2では、書面や電磁的記録による金銭消費貸借について、実際にお金を受け取る前であっても、貸付けと返済の合意によって契約が成立する仕組みが設けられています。

借用書と金銭消費貸借契約書は何が違う?

両者は、どちらも金銭の貸し借りを証明するために使われますが、一般的な書類の形式に違いがあります。

  • 借用書:借主が貸主に対して、お金を借りた事実と返済義務を認める形式が一般的。
  • 金銭消費貸借契約書:貸主と借主の双方が契約条件に合意し、それぞれの権利と義務を確認する形式。

借用書は比較的簡潔に作成できるため、少額の個人間融資に向いています。一方、まとまった金額を貸す場合や、長期間の分割返済、利息、連帯保証人などを設定する場合は、金銭消費貸借契約書の形式が適しています。

借用書に法的効力はある?

適切に作成された借用書には、金銭の貸し借りや返済条件を証明する証拠としての効力があります。

ただし、紙に「借用書」と書いてあれば、どのような内容でも確実に返済を請求できるというわけではありません。貸主と借主が合意した内容を具体的に記載し、実際に金銭を交付した記録も残しておくことが大切です。

法テラスが紹介する借用書の一般的な記載事項にも、貸主・借主の氏名、借入金額、返済期限、利率、契約日、署名押印が挙げられています。

【書き方の見本】そのまま使える借用書の無料テンプレート

借用書は、法律で決められた専用用紙を使わなければならないものではありません。必要な条件を明確に記載すれば、パソコンで作成した書類でも、手書きの書類でも作成できます。

以下は、友人や知人などの個人間で、すでに金銭を借りた場合を想定した基本的な借用書のテンプレートです。

借用書の基本テンプレート

借用書

私は、貸主〇〇〇〇様から、下記の金額を借り受けたことを認めます。

第1条(借入金額)
金300,000円(30万円)

第2条(借入日)
2026年11月18日

第3条(返済期限・返済方法)
借主は、上記借入金を2027年5月31日までに、貸主指定の銀行口座へ振り込む方法により返済します。

第4条(利息)
本件借入金について、利息は付さないものとします。

第5条(遅延損害金)
借主が返済期限までに返済を行わなかった場合、返済期限の翌日から完済まで、未返済元金に対して年3%の割合による遅延損害金を支払います。

上記の内容に相違がないことを確認し、本書を作成します。

2026年11月18日

【貸主】
住所:〇〇県〇〇市〇〇町〇丁目〇番〇号
氏名:〇〇〇〇 印

【借主】
住所:〇〇県〇〇市〇〇町〇丁目〇番〇号
氏名:〇〇〇〇 印

※金額、日付、利率などは記入例です。実際の貸し借りに合わせて変更してください。利息を設定しない場合は、利息を付さない旨を明記すると認識の食い違いを防げます。

テンプレートを使うときに変更すべき項目

無料テンプレートを利用する場合は、印刷して氏名だけを書き換えるのではなく、実際の貸付条件と一致しているかを確認してください。

  • 貸付日と実際にお金を渡す日が一致しているか。
  • 借入金額と返済する元金が一致しているか。
  • 一括返済なのか、毎月の分割返済なのか。
  • 利息を付けるのか、無利息にするのか。
  • 返済が遅れた場合の取り決めがあるか。
  • 貸主と借主の住所・氏名が正確に記載されているか。

特に注意したいのは、返済期限と返済方法です。「余裕ができたら返す」「できるだけ早く返す」といった表現では、いつまでに返済すればよいのか判断できません。具体的な年月日を記載することがトラブル防止につながります。

【必須項目一覧】借用書に記載する内容と貸主・借主の関係

借用書には、法律上すべてのケースで一律に要求される固定の書式があるわけではありません。しかし、貸し借りの内容を証明するためには、双方の合意事項を具体的に記載する必要があります。

特に重要なのは、誰が誰に、いくら貸し、いつ、どのように返すのかという関係性です。以下の一覧で、各項目の役割を整理します。

項目・関係者 記載する内容 作成時の注意点
貸主 住所・氏名 お金を貸す本人を正確に特定する。
借主 住所・氏名 返済義務を負う本人を特定する。
借入金額 貸し借りする元金 数字の間違いや金額の曖昧さを防ぐ。
借入日 金銭を交付した年月日 振込記録なども保存する。
返済期限 一括または分割返済の期限 具体的な年月日と支払回数を記載する。
利息 利率・計算方法 無利息の場合もその旨を明記する。
遅延損害金 返済が遅れた場合の利率 適用開始日と計算対象を明確にする。
連帯保証人 保証人の住所・氏名・保証内容 保証人本人の明確な意思と書面による合意を確認する。
署名・押印 貸主と借主の署名・押印 本人が合意したことを証明しやすくする。
収入印紙 印紙税法に基づく税額 紙の契約書の記載金額に応じて判断する。
借用書の金額は漢数字で書くべき?

借入金額は、算用数字でも漢数字でも記載できます。漢数字でなければ無効になるという決まりはありません。

ただし、金額の改ざんや読み違いを防ぐため、「金300,000円」と「金参拾万円」のように併記する方法もあります。金額の前後に不必要な空白を設けず、記載内容を明確にしておくと安心です。

返済期限と返済方法はどこまで詳しく書く?

一括返済の場合は「2027年5月31日までに全額返済する」と記載すれば、期限が明確になります。

分割返済の場合は、毎月の返済額、支払日、返済回数、最終返済日を記載してください。振込で返済する場合は、振込先口座や振込手数料の負担者も決めておくと、後日の認識違いを防げます。

民法591条では返還時期を定めなかった場合、貸主は相当の期間を定めて返還を催告できるとされています。しかし、こうした追加のやり取りを避けるためにも、最初から返済期限を設定しておくことが望ましいでしょう。

【手書き・署名押印】借用書の作成方法と無効にならないための注意点

借用書は、手書きで作成してもパソコンで作成しても構いません。法律上、すべての内容を借主本人が手書きしなければならないという決まりはありません。

重要なのは、書類の作成方法よりも、貸主と借主が内容を理解し、合意したことを確認できる状態になっていることです。

借用書を手書きで作成する場合

急いで書面を作る必要がある場合は、便箋や市販の書類用紙を使っても構いません。ただし、以下の点に注意してください。

  • 消えにくい黒色のボールペンなどを使用する。
  • 金額や日付を読みやすく記載する。
  • 空欄を残さず、不要な余白には斜線を引くなどして追記を防ぐ。
  • 訂正が必要になった場合は、双方が確認できる形で訂正する。
  • 貸主と借主がそれぞれ内容を確認する。
  • 作成した書類を双方が保管できるようにする。

特に、金額や返済期限を空欄にしたまま署名する方法は避けてください。後から内容を書き換えられる余地を残すと、紛争の原因になります。

借用書の署名・押印は必須?

一般的な契約は、当事者双方の意思が一致すれば成立します。法務省・内閣府・経済産業省による「押印についてのQ&A」でも、特別な法律上の定めがない限り、契約の成立に書面や押印は必須ではないと説明されています。

一方、民事訴訟法228条4項では、本人の署名または押印がある私文書について、真正に成立したものと推定する規定があります。

そのため、借用書には貸主と借主の双方が自筆で署名し、必要に応じて押印する方法が実務上有効です。署名や押印があるだけで内容の真実性まで保証されるわけではありませんが、誰が作成した書類なのかを証明する助けになります。

借用書が無効になるケースとは?

借用書に不備があったからといって、直ちに契約全体が無効になるとは限りません。ただし、次のような問題がある場合には、契約の成立や返済義務の立証が難しくなることがあります。

  • 当事者が特定できない:貸主や借主の氏名が不明確で、誰との契約なのか判断できない。
  • 金額が不明確:借入金額の記載がなく、貸し借りした金額を特定できない。
  • 本人の意思による合意がない:署名の偽造や、本人の意思に反する書類作成があった。
  • 詐欺や強迫などがある:契約の意思表示に法律上の問題がある。
  • 違法な利息を設定している:利息制限法の上限を超えた部分は無効となる。
  • 実際の金銭の交付を証明できない:借主が金銭を受け取ったことや契約内容を立証できない。

なお、収入印紙を貼り忘れた場合でも、原則として借用書や契約そのものが無効になるわけではありません。印紙税の納付義務と契約の効力は別の問題です。ただし、印紙税法上の過怠税が発生する可能性があります。

つまり、借用書の法的効力を考える際には、書類の形式だけでなく、契約の成立経緯、実際の金銭の授受、当事者の合意内容まで確認する必要があります。

【収入印紙・利息・遅延損害金】借用書の費用と返済条件を正しく設定する

借用書を作る際に見落としやすいのが、収入印紙と利息の取り決めです。個人間の貸し借りでも、紙の金銭消費貸借契約書は印紙税の対象になる場合があります。

借用書に必要な収入印紙の金額

国税庁によると、金銭借用証書や金銭消費貸借契約書は、印紙税法上の第1号文書「消費貸借に関する契約書」に該当します。

2026年11月現在、基本的な印紙税額は以下のとおりです。

  • 契約金額1万円未満:非課税
  • 1万円以上10万円以下:200円
  • 10万円超50万円以下:400円
  • 50万円超100万円以下:1,000円
  • 100万円超500万円以下:2,000円
  • 500万円超1,000万円以下:10,000円
  • 1,000万円超5,000万円以下:20,000円
  • 5,000万円超1億円以下:60,000円
  • 1億円超5億円以下:100,000円
  • 5億円超10億円以下:200,000円
  • 10億円超50億円以下:400,000円
  • 50億円超:600,000円

例えば、30万円を借りる場合、紙の借用書に必要な収入印紙は400円です。100万円を借りる場合は1,000円になります。

収入印紙はどこに貼る?消印も必要?

収入印紙は、契約書の余白などに貼り付けます。その後、印紙と契約書の用紙にまたがるように、印章または署名で消印をしてください。

また、貸主と借主がそれぞれ契約成立を証明するための原本を1通ずつ作成する場合、原則として各原本が課税対象になります。

例えば、30万円の契約書を2通作成して双方が署名押印し、それぞれ1通ずつ保管する場合は、各400円の収入印紙が必要です。

電子契約なら収入印紙は必要ない?

電子データのみで契約を締結し、紙の課税文書を作成しない場合は、原則として印紙税は課税されません。

ただし、電子契約を締結した後に、契約成立を証明する目的で双方が署名押印した紙の契約書を別途作成すると、その紙の文書が課税対象になる可能性があります。

紙の契約書を使うのか、電子契約で完結させるのかによって、印紙税の取り扱いが異なる点を理解しておきましょう。

借用書の利息は何%まで設定できる?

個人間の貸し借りで利息を設定する場合、利息制限法による上限を守る必要があります。

  • 元本10万円未満:年20%
  • 元本10万円以上100万円未満:年18%
  • 元本100万円以上:年15%

この上限を超えた利息については、超過部分が無効になります。

また、民法589条では、特約がなければ貸主は借主に利息を請求できないとされています。利息を受け取る予定がある場合は、必ず利率と計算方法を借用書に記載してください。

遅延損害金は利息と何が違う?

遅延損害金とは、借主が返済期限までにお金を返さなかった場合に、返済の遅れによって生じる損害を補うための金銭です。

通常の利息はお金を借りている期間に対する対価ですが、遅延損害金は返済が遅れた場合に発生するものです。両者は別々に取り決める必要があります。

個人間の非営業的な金銭消費貸借では、遅延損害金の上限は利息制限法上の上限利率の1.46倍です。

  • 元本10万円未満:年29.2%
  • 元本10万円以上100万円未満:年26.28%
  • 元本100万円以上:年21.9%

なお、営業的な金銭消費貸借には異なる上限規制が適用されます。貸し手や借入れの目的などによって取り扱いが異なるため注意が必要です。

遅延損害金の取り決めがない場合には、原則として民法上の法定利率が適用されます。法務省の告示によると、2026年4月1日から2029年3月31日までの法定利率は年3%です。

【連帯保証人・公正証書】借用書の効力を高めるための選択肢

貸し借りする金額が大きい場合や、返済期間が長い場合には、借用書だけでなく、連帯保証人や公正証書の利用も検討できます。

連帯保証人を付ける場合の注意点

連帯保証人とは、借主が返済できなくなった場合などに、借主と連帯して返済義務を負う人です。

通常の保証人とは異なり、連帯保証人には催告の抗弁権や検索の抗弁権がありません。そのため、貸主から請求を受けた場合、借主への請求や借主の財産への執行を先に行うよう求めることが原則としてできません。

保証契約は民法446条により書面または電磁的記録で締結する必要があります。口頭で「保証人になる」と約束しただけでは、原則として保証契約の効力は生じません。

加えて、個人が事業用融資の保証人になる場合には、原則として保証契約の締結前1か月以内に保証意思宣明公正証書を作成する必要があります。一定の例外はありますが、通常の個人間の生活費などの貸し借りと事業用融資では制度上の取り扱いが異なります。

保証人を依頼する場合は、保証の対象となる元金、利息、遅延損害金などを明確に説明し、本人が責任の範囲を理解したうえで合意することが大切です。

借用書と公正証書の違い

公正証書とは、公証人が法律に基づいて作成する公文書です。個人間の金銭消費貸借契約でも利用できます。

通常の借用書と公正証書では、特に強制執行に関する取り扱いが異なります。

  • 通常の借用書:金銭の貸し借りや返済条件を証明する証拠になる。ただし、返済されない場合に直ちに財産を差し押さえられるわけではない。
  • 公正証書:公証人が作成する公文書で、通常の私文書より高い証明力が認められる。
  • 強制執行認諾文言付き公正証書:一定額の金銭債務について、借主が支払いを怠った場合に直ちに強制執行に服する旨の陳述が記載されていれば、原則として裁判で判決を得ることなく強制執行を申し立てられる。

日本公証人連合会によると、金銭消費貸借契約の公正証書に強制執行認諾文言を記載することで、返済が滞った場合に裁判手続を経ずに強制執行できる仕組みがあります。

ただし、公正証書を作成したからといって、必ずお金を回収できるわけではありません。借主に差し押さえ可能な財産がなければ、実際の回収が難しいこともあります。

また、金銭の交付前に作成した諾成的金銭消費貸借契約については、公正証書による執行力の付与に制約があります。実際に金銭を交付した後の手続きも含め、公証人に確認することが大切です。

どのような場合に公正証書を選ぶべき?

次のようなケースでは、公正証書の利用を検討する価値があります。

  • 数百万円以上など、貸付金額が大きい。
  • 返済期間が数年に及ぶ。
  • 分割返済の条件が複雑になっている。
  • 借主の返済能力に不安がある。
  • 貸主と借主の間で将来的なトラブルが予想される。

一方、少額で短期間の貸し借りであれば、必要事項を明確にした借用書と金銭の授受を証明する記録を残す方法でも対応できます。費用や手続きの負担と、確保したい証拠・執行力のバランスを考えることが重要です。

【借用書の書き方】に関するよくある質問(FAQ)

Q1:借用書は手書きでも法的効力がありますか?
A1:はい。手書きでも、貸主と借主の合意内容が明確であれば、証拠として利用できます。法律上、必ずパソコンで作成しなければならないという決まりも、すべてを手書きにしなければならないという決まりもありません。

Q2:借用書に収入印紙を貼らないと無効になりますか?
A2:いいえ。収入印紙の貼付義務と契約の有効性は別の問題です。印紙税の対象となる紙の借用書に印紙を貼らなかった場合、印紙税法上の過怠税が発生する可能性がありますが、それだけで金銭消費貸借契約が無効になるわけではありません。

Q3:借用書に返済期限を書かなかった場合はどうなりますか?
A3:返済期限がないことだけで直ちに契約が無効になるわけではありません。民法591条に基づき、貸主は相当の期間を定めて返還を催告できます。ただし、返済時期をめぐるトラブルを防ぐため、具体的な期限を記載することをおすすめします。

借用書は、個人間のお金の貸し借りにおいて、貸主と借主の双方を守るための大切な書類です。氏名、借入金額、借入日、返済期限、返済方法、利息などの条件を明確に記載することで、後から発生する認識の食い違いを防ぎやすくなります。

2026年現在、借用書は手書きでもパソコン作成でも利用でき、必ずしも複雑な形式にする必要はありません。ただし、紙の契約書には印紙税がかかる場合があり、利息や遅延損害金には法律上の上限があります。連帯保証人を付ける場合や、確実な強制執行への備えが必要な場合は、公正証書の作成も検討しましょう。

【プロの結論】借用書を作る際に最も大切なのは、書類を完成させること自体ではなく、貸主と借主が同じ条件を理解し、その内容を後から客観的に確認できる状態にすることです。

特に、金銭の交付記録、返済期限、振込履歴、双方の署名などを一緒に保管しておけば、万が一のトラブルにも備えられます。金額が大きい場合や返済条件が複雑な場合には、弁護士や公証人などの専門家に相談し、契約内容を確認してから締結することが安心につながります。

主な根拠資料: 法テラス、法務省、e-Gov法令検索、国税庁、日本公証人連合会の公表資料。

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八木 沙世
デジタルマーケター 八木 沙世
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アイドルと音楽シーンの取材を担当。公式サイトの公演情報、リリース告知、公開チャートを照合してから構成しています。

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