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さおだけ屋はなぜ潰れないのか?2026年版で利益の仕組みと本の要点を徹底解説

小坂 理沙 小坂 理沙 • 更新: • 公開: • 読了約 22 分
目次

「たけや~さおだけ~」と街を走る軽トラック。ところが、実際に物干し竿を購入する人を見かける機会は多くありません。何年も同じように巡回しているのに、なぜ商売として成り立つのでしょうか。その疑問に会計学の視点から答えたのが、山田真哉のベストセラー『さおだけ屋はなぜ潰れないのか?』です。

2005年に光文社新書から刊行された本書は、単に竿竹販売の裏事情を紹介する本ではありません。少ない販売数でも利益を確保する仕組み、既存事業との組み合わせによる経費削減、売上と費用の関係、在庫やキャッシュフローなど、商売を続けるための基本原則を身近な事例から解説しています。2026年11月現在の消費者トラブルや移動販売の実態も踏まえながら、その答えと本当に役立つ会計の考え方を詳しく見ていきます。

【先に答え】さおだけ屋はなぜ潰れないのか?利益を生む2つの仕組み

さおだけ屋はなぜ潰れないのか

さおだけ屋が商売として成立する理由は、大きく分けて2つあります。

「1回の販売で大きな利益を得ること」と「販売に必要な費用をできるだけ抑えること」です。

毎日たくさんの商品を売らなければ商売が続かない、という考え方は必ずしも正しくありません。販売数が少なくても、1件当たりの利益が大きく、事業を維持するための費用が小さければ、十分に利益を残せます。

理由1:少ない販売数でも1件当たりの売上を大きくできる

最初に考えられるのが、物干し竿そのものだけでなく、関連商品やサービスを組み合わせて販売する方法です。

例えば、購入者が必要としているものが物干し竿だけとは限りません。

- 物干し竿の長さの調整
- 物干し台との組み合わせ販売
- 物干し設備の設置
- 古くなった設備の交換
- 配送や取り付けなどの付帯サービス

こうした商品やサービスを適切な価格で提供すれば、竿を1本売るだけの場合よりも、1回の取引から得られる売上を増やせます。

重要なのは、購入者が実際に必要としているサービスを提供することです。

例えば、物干し竿を1本だけ販売して数千円の売上を得る商売と、複数の商品や設置サービスを組み合わせて1回の取引で数万円の売上を得る商売では、必要な販売件数が変わります。

ただし、売上が増えたからといって、そのまま利益が増えるわけではありません。追加商品の仕入れ代金や作業人件費なども考える必要があります。

理由2:本業のついでに販売すれば追加費用を抑えられる

もう1つの重要な仕組みが、本業との兼業です。

例えば、地域の金物店が既存の顧客に商品を届けるとします。その配送ルートを利用して、物干し竿も一緒に販売すれば、新たに販売専用の車両や人員を用意する必要がなくなる場合があります。

これは経営学でいう範囲の経済に近い考え方です。

同じ設備、人員、顧客基盤を複数の商品やサービスに活用することで、事業全体の効率を高められます。

仮に金物店がすでに配送用の軽トラックを所有していれば、物干し竿の販売のためだけに車両を購入する必要はありません。

既存の顧客に商品を届けるついでに販売できれば、追加で必要になる費用は仕入れ代金や追加作業分などに限られます。

つまり、外から見える販売活動だけでは、事業全体の利益を判断できないのです。

さおだけ屋は必ず儲かっているわけではない

ここで注意したいのは、街で見かけるさおだけ屋がすべて利益を出しているとは限らないことです。

経営が成立する可能性を説明する仕組みと、実際に営業しているすべての業者の経営実態は別問題です。

販売数が少なくても利益を確保できる事業者がいる一方、仕入れ価格や車両維持費が高く、採算が取れない事業者も考えられます。

したがって、正確な答えは「さおだけ屋だから潰れない」のではなく、販売方法と費用構造によっては、少ない販売数でも事業を継続できるということです。

【本の背景と要約】山田真哉の『さおだけ屋はなぜ潰れないのか?』とは


著者:

出版社:光文社

シリーズ:光文社新書191

発行:2005年2月

ページ数:216ページ

副題:身近な疑問からはじめる会計学

本書は、国立国会図書館にも登録されている会計学関連の書籍です。2005年2月に光文社から刊行され、会計の専門知識がない読者にも理解しやすいよう、日常生活にある疑問を出発点にしています。

著者・山田真哉とはどんな人物?

山田真哉は1976年、兵庫県神戸市生まれの公認会計士です。

大阪大学文学部史学科を卒業後、予備校講師を経験し、公認会計士試験に合格。その後、中央青山監査法人やプライスウォーターハウスクーパースを経て、公認会計士事務所を設立しました。

会計という専門的な分野を、一般の読者が親しみやすい物語や身近な疑問に置き換えて伝えることに特徴があります。

日本公認会計士協会の公認会計士検索にも、山田真哉の登録情報が掲載されています。

なぜ、さおだけ屋を題材にしたのか?

山田真哉がこのテーマを思いついた背景には、街で見かける移動販売への素朴な疑問がありました。

軽トラックに物干し竿を積み、住宅街を巡回する販売方法は、一見すると効率が悪そうに見えます。

- そもそも物干し竿を頻繁に購入する人はいるのか。
- 1回に売れる本数が少なくても利益は出るのか。
- 専用の車両を使って巡回する費用は回収できるのか。
- どのような仕組みで商売が継続しているのか。

こうした疑問を会計学で解き明かすことが、本書の出発点でした。

金融広報中央委員会のアーカイブに掲載された山田本人のインタビューによると、構想から完成まで約2年を費やして内容を吟味したといいます。

加えて、同インタビューでは、出版後7カ月でミリオンセラーになったことや、2005年の流行語大賞候補になったことも紹介されています。

本の要約:さおだけ屋だけではない、7つの会計テーマ

本書は、タイトルになっているさおだけ屋の話だけで終わりません。

目次を見ると、商売の利益、複数事業の関係、在庫管理、機会損失、回転率、キャッシュフロー、数字のセンスという7つのテーマで構成されています。

関係するテーマ 本書で扱う内容 学べる会計の考え方
さおだけ屋 少ない販売数でも成立する商売 利益の出し方
高級フランス料理店 住宅街で営業する店舗の仕組み 連結経営
自然食品店 在庫が多い店舗の経営 在庫と資金繰り
スーパーの完売 商品が売り切れた場合の問題 機会損失と決算書
ギャンブラー 売上や成果の見方 回転率
飲み会の割り勘 お金の受け取りと支払い キャッシュフロー
数字のセンス 数字を使った判断 会計的な思考力

この構成から分かるのは、本書が単純な利益計算だけでなく、企業や店舗がどのようにお金を動かし、事業を維持しているかまで扱っていることです。

【会計学の核心】売上と費用の関係を理解すれば利益の仕組みが分かる

さおだけ屋の仕組みを理解するうえで欠かせないのが、売上と費用の関係です。

商売の基本となる計算式は次のとおりです。


利益 = 売上 − 費用

売上から仕入れや運営に必要な費用を差し引いた残りが利益になる。

売上が大きくても、それ以上に費用がかかれば赤字になります。反対に売上が小さくても、費用を適切に抑えられれば黒字になります。

売上を増やすには販売数だけでなく単価も重要

売上の計算式は次のとおりです。

売上 = 販売単価 × 販売数量

例えば、次の2つの商売を比較してみます。

- A店:1本3,000円の商品を100本販売する。
- B店:1本10,000円の商品を30本販売する。

A店の売上は30万円、B店の売上も30万円です。

販売本数には大きな違いがありますが、売上金額は同じになります。

このように、販売数量が少ないことだけを理由に、商売の規模や収益性を判断することはできません。

さらに重要なのは、商品の仕入れ価格です。

B店の商品が高価でも、仕入れ価格や販売にかかる費用が高ければ、必ずしもA店より利益が大きくなるわけではありません。

変動費と固定費の違い

費用は、大きく固定費と変動費に分けて考えることができます。

固定費は、販売数量が増減しても短期的には大きく変わらない費用です。

例えば、次のようなものがあります。

- 車両のリース料
- 車両保険料
- 倉庫や事務所の賃料
- 通信費
- 基本的な人件費

一方、変動費は販売数量や取引件数に応じて増減する費用です。

- 物干し竿の仕入れ代金
- 商品の梱包資材
- 配送に伴う追加費用
- 販売数量に応じた外注費

なお、ガソリン代や人件費などは契約や働き方によって固定費・変動費のどちらにも分類され得ます。

さおだけ屋にとって大切なのは、販売数量が少ないときでも固定費が重くなりすぎない経営構造を作ることです。

本業と兼業することで固定費の負担が変わる

例えば、物干し竿の販売だけを目的に新しく事業を始める場合、車両や保管場所、人員などを用意しなければなりません。

しかし、既存の金物店が追加事業として販売する場合は、すでにある設備を利用できます。

もちろん、既存設備を利用しても追加の燃料費や作業時間は発生します。

ただし、新規事業として設備をすべて用意する場合と比較すれば、追加で必要な投資を抑えられる可能性があります。

これが、少ない販売数でも利益を残せる大きな理由です。

【数字で検証】さおだけ屋の利益は何本売れば出る?損益分岐点を解説

ここでは、架空の販売条件を使って、さおだけ屋の経営を数字で考えてみます。

以下の金額は仕組みを説明するための仮定であり、実際の物干し竿の市場価格や平均経費を示すものではありません。

1本当たりの利益を計算する

仮に、物干し竿を1本8,000円で販売するとします。

仕入れ代金や販売に伴う変動費を合計3,000円と仮定します。

すると、1本販売した際に固定費の回収に充てられる金額は5,000円です。


1本販売した場合の収支モデル


販売価格
8,000円


変動費
3,000円


限界利益

5,000円



限界利益は、売上から変動費を差し引いた金額。ここから固定費を回収する。

月の固定費が10万円なら何本必要?

続いて、車両費や保管場所などの固定費を月10万円と仮定します。

1本当たりの限界利益が5,000円なので、固定費を回収するには次の計算になります。

\[
100,000 \div 5,000 = 20
\]

つまり、月20本の販売で損益分岐点に到達します。


販売本数による収益の違い


※税金、借入金の返済、その他の費用などを省略した単純モデル。

この計算から、販売本数が少なくても商売が成立する条件が分かります。

毎日何十本も販売しなくても、月に必要な本数を確保できれば、固定費を回収して利益を残せる可能性があるのです。

本業がある場合は損益分岐点が変わる

仮に、金物店がすでに車両や倉庫を所有していて、物干し竿販売に必要な追加固定費が月2万円で済むとします。

1本当たりの限界利益は同じ5,000円なので、

\[
20,000 \div 5,000 = 4
\]

この場合、追加事業としては月4本で追加固定費を回収できます。

もちろん、本業の車両費や人件費を含めた事業全体の採算は別に確認する必要があります。

それでも、既存の設備を利用することで、独立した事業として始める場合より少ない販売数で採算を合わせやすくなることが分かります。

原価を下げることも利益を増やす方法

利益を増やす方法は、販売価格を上げることだけではありません。

例えば、仕入れ先を見直して1本当たりの仕入れ価格を下げられれば、同じ販売価格でも利益が増えます。

また、配送ルートの見直しや在庫管理の改善によって、余計な費用を減らすことも可能です。

山田真哉の本が伝えているのは、売上を増やす努力と同じくらい、費用を減らす工夫にも目を向けるべきだという考え方です。

【2026年の現在と実態】さおだけ屋は今も営業している?移動販売の真相

2026年現在も、物干し竿の移動販売に関する自治体の注意喚起は続いています。

ただし、ここで区別しなければならないのが、正当な価格で商品やサービスを提供する販売業者と、不透明な料金請求を行う悪質な業者です。

移動販売という営業形態そのものが問題なのではありません。

2026年4月にも自治体が注意喚起

千葉県八千代市は、2026年4月1日更新の公式ページで、物干し竿の移動販売に関するトラブルを注意喚起しています。

掲載されている相談事例には、業者の説明よりもはるかに高い金額を請求されたケースや、竿を切断した後に返品できないと言われて支払ったケースがあります。

市は、購入前に販売価格を明確に確認し、納得できない場合には支払わないこと、断るのが難しい場合には周囲の人や警察に助けを求めることを呼びかけています。

2025年にも2万4,000円の請求事例

広島市の消費生活センターが2025年2月16日に更新した注意喚起では、物干し竿1本500円というアナウンスを聞いて購入したところ、ステンレス製の商品に変更するよう勧められ、切断後に24,000円を請求された相談事例が紹介されています。

購入者は当初の価格を想定していたため、請求額との大きな差に納得できませんでした。

広島市は、購入前に1本当たりの金額と支払総額を明確に確認するよう助言しています。

2025年9月にも鹿児島市が事例を公表

鹿児島市も2025年9月1日更新の情報で、移動販売による高額請求の相談を紹介しています。

事例では、4,000円程度だと思っていた物干し竿の設置について、作業後に4万円を請求されたとされています。

市は、購入前の価格確認に加えて、業者名や連絡先、車両番号を記録し、領収書を受け取るよう呼びかけています。

本の理論と現在のトラブルは別の問題

ここは誤解しやすいポイントです。

山田真哉の著書が解説するのは、少ない販売数でも利益を確保できる経営構造です。

一方、自治体が紹介している高額請求の事例は、価格説明や販売方法に問題がある消費者トラブルです。

高額な商品や付帯サービスを販売すれば利益を増やせる可能性はありますが、価格を曖昧にしたり、消費者が断りにくい状況を作ったりすることは、健全な経営とはいえません。

2026年のさおだけ屋の実態を理解するには、利益を生み出す正当な経営の工夫と、消費者トラブルにつながる不適切な販売方法を区別することが欠かせません。

【プロの結論】さおだけ屋の経営方法から学べる5つの会計の知恵

本書を読み解くと、さおだけ屋の話は、実は多くの業種に応用できる経営の基本を教えてくれます。

1. 売上よりも最終的に残る利益を見る

売上が100万円ある会社でも、仕入れや人件費、家賃などに110万円かかっていれば赤字です。

反対に、売上が30万円でも、費用が20万円なら10万円の利益が残ります。

事業を評価する際には、売上高だけでなく、原価や固定費を差し引いた利益を確認することが必要です。

2. 既存の設備や顧客を活用する

新しい事業を始めるとき、すべての設備を新しく購入する必要はありません。

既存の店舗、配送網、従業員、顧客基盤などを活用できれば、初期投資や追加費用を抑えられる場合があります。

例えば、次のような事業にも応用できます。

- 美容室がヘアケア商品を販売する。
- 整体院が関連するセルフケア用品を販売する。
- 飲食店が持ち帰り商品を提供する。
- 小売店が既存の配送サービスを使って追加商品を届ける。

いずれも、既存事業との相乗効果を生かす考え方です。

3. 在庫は売上になるまで現金を拘束する

商品を仕入れれば、すぐに利益が出るわけではありません。

売れない在庫が増えると、仕入れに使った資金が商品という形で滞留します。

加えて、保管場所や管理費用も必要になります。

本書が扱う自然食品店のエピソードは、在庫と資金繰りの関係を理解するうえで重要です。

商品がたくさん並んでいることと、経営が健全であることは同じではありません。

4. 利益とキャッシュフローを混同しない

会計で特に重要なのが、利益と現金の違いです。

例えば、商品を掛け売りした場合、会計上は売上が計上されていても、代金の入金は後日になることがあります。

一方、仕入れ代金は先に支払わなければならないケースもあります。

その結果、帳簿上は黒字でも、手元の現金が不足することがあります。

これが資金繰りの問題です。

商売を続けるには、利益を確保するだけでなく、入金と支払いのタイミングを管理しなければなりません。

5. 数字を使って商売の状態を判断する

本書の最終テーマは、数字のセンスです。

難しい会計用語や複雑な計算を覚えることだけが会計の勉強ではありません。

例えば、次のような疑問を持つだけでも、経営の見方は変わります。

- 1商品を販売すると、いくら利益が残るのか。
- 月に何件販売すれば赤字を回避できるのか。
- 在庫は何日で売れているのか。
- 固定費をどれだけ削減できるのか。
- 売上が増えたのに現金が減っているのはなぜか。

こうした問いに数字で答えられるようになることが、会計的な思考力につながります。

この本がおすすめできる人・できない人

おすすめできる人

- 会計や簿記を初めて学ぶ人
- 小さな店舗や個人事業を経営している人
- 売上と利益の違いを理解したい人
- 副業や新規事業の採算を考えたい人
- 数字に苦手意識がある社会人や学生

期待する内容と合わない可能性がある人

- 最新の会計基準や税務実務を詳しく知りたい人
- 2026年の物干し竿販売業界の市場規模や事業者数を知りたい人
- 財務諸表を使った高度な企業分析を学びたい人
- 実在する個々のさおだけ屋の経営実績を調べたい人

本書は2005年刊行の会計学の読み物です。2026年の税制や最新の経営実務を解説する専門書ではありません。現在の制度や具体的な事業計画については、別途最新情報を確認する必要があります。

【よくある質問】さおだけ屋はなぜ潰れないのかに関するFAQ

Q1:さおだけ屋は本当に儲かっているのですか?

A1:すべてのさおだけ屋が儲かっているわけではありません。少ない販売数でも高い利益率を確保できる場合や、金物店などの本業と組み合わせて追加費用を抑えている場合には、事業が成立する可能性があります。

Q2:さおだけ屋は何を売って利益を出しているのですか?

A2:基本的には物干し竿ですが、関連商品や配送、設置などのサービスを組み合わせることで、1回当たりの売上を増やす方法も考えられます。実際の販売内容や料金は業者によって異なります。

Q3:『さおだけ屋はなぜ潰れないのか?』はどんな本ですか?

A3:山田真哉が著した光文社新書の会計学の入門的な読み物です。利益の出し方、連結経営、在庫と資金繰り、機会損失、回転率、キャッシュフローなどを身近な事例から解説しています。2005年2月刊行です。

Q4:さおだけ屋の販売は2026年現在も続いていますか?

A4:2026年にも自治体が物干し竿の移動販売に関する注意喚起を公表しています。移動販売という営業形態は現在も消費者行政の注意喚起の対象になっています。ただし、全国の営業事業者数や市場規模を示す最新の統計とは区別する必要があります。

Q5:さおだけ屋のように少ない販売数で利益を出すにはどうすればいいですか?

A5:1件当たりの利益を高めること、既存設備や顧客基盤を活用して固定費を抑えること、在庫を適切に管理することが基本です。販売数量だけでなく、限界利益と損益分岐点を把握することが大切です。

さおだけ屋はなぜ潰れないのか。その答えは、少ない販売数でも利益を確保できる経営の仕組みにあります。

山田真哉の『さおだけ屋はなぜ潰れないのか?』が伝えているのは、売上を増やすだけが商売を成功させる方法ではないということです。

1回当たりの販売利益を高める、既存の設備や人員を活用する、固定費を抑える、在庫と資金繰りを管理する。こうした工夫を積み重ねることで、小規模な商売でも継続できる可能性が生まれます。

2026年現在も、移動販売には適正な価格表示や消費者保護という課題があります。経営の仕組みを理解することと、不透明な販売方法を正当化することは別です。

本書から学べる最大の教訓は、商売の成否を売上や販売数量だけで判断せず、最終的にいくら利益が残り、必要な現金を確保できるかを見ることです。

これは物干し竿の販売に限らず、飲食店、小売店、個人事業、副業など、あらゆる商売に通じる会計の基本です。

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小坂 理沙

スポーツと芸能が交差する話題を担当。大会公式記録と所属先の発表を突き合わせ、数字は必ず出典付きで扱います。

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